TAC出版

2022年度版 さくさくわかる! やさしい宅建士のテキスト

  • 宅地建物取引士

  • やさしい宅建士シリーズ

  • 2022年度版

定価 2,640円(本体価格+税)

会員価格
2,376円(本体価格+税)

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過去64年間の出題箇所を完全分析!
最短時間で戦略的に合格を勝ち取るWeb講義つきカラーテキスト

書籍コード番号: 009782

奥付日付: 2021-12-28


ページ数: 352 ページ

判型: A5

刷り色: 4C


ISBNコード: 9784813297826

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書籍内容

過去64年間の出題箇所を完全分析!
最短時間で戦略的に合格を勝ち取るWeb講義つきカラーテキスト


「できるだけ、勉強は短い時間ですませたい」
「でも、合格はしたい」
宅建士試験を受ける方の多くはきっと、そう考えていると思います。

本書『さくさくわかる! やさしい宅建士のテキスト』は、そんなみなさんのための本です。

・いかに戦略的に、効率よく学習するか
・その結果、合格を勝ち取るか

それだけを徹底して考え、過去64年間の宅建士本試験の出題箇所を完全データ分析。
合格に必要十分な内容だけにしぼりこみ、「これをマスターすれば確実に合格」という項目で構成しました。


勉強に使える時間は限られています。
本書は、学習される方が短時間で効果的に試験で使える知識が身につけられるよう、以下の工夫をしています。

【本書の6つの工夫】
◆大切なところがすぐわかるオールカラー
重要語句は赤字や太字で表記していますので、どこが大切か、一目瞭然です。

◆はじめに各科目の全体像
〔体系〕〔コンセプト〕では各科目の全体像を掲載しています。
効率よく学習するには、これから学ぶ内容を知っておくのが重要です。

◆過去10年の出題頻度
データ分析の結果から導き出した出題頻度を4段階で表示。
マークを参考に、メリハリをつけて学習すると効果的です。

◆スマホで見られるWeb講義
長年多くの受験者の方から高い評価を得、約8,000名を宅建士試験の合格に導いてきた著者自ら、テキストの全POINTの要所などをWeb講義で解説。
スマホ対応ですので、いつでもどこ勉強が可能です。

◆得点力に差をつける&つまずきやすい点もしっかりと
〔設例〕〔判例〕〔語句の説明〕〔注意点〕といったコーナーで、重要ポイントをさまざまな角度から掘り下げ。
難しい内容は〔相川ゼミ〕で具体例をあげながら解説していますので、はじめての方でも納得して読み進められます。

◆過去64年間の本試験を分析した『出題POINTランキングTOP20』
なにを得意にしてどこを補うか、ぜひ学習のヒントにしてください。

本書で徹底的に効率よく学ばれたみなさんが、合格を勝ち取られることを心からお祈りします!

◇過去問演習には…
64年分の全過去問を分析、基礎力・応用力がつく問題だけを厳選した
『すらすらとける! やさしい宅建士のテーマ別過去問題集』
の併用がおすすめです!


【書籍ご利用者様対象 法改正情報もしっかりサポート!】
宅建士本試験は、例年4月1日現在施行されている法令等に基づいて出題されます。
「書籍連動ダウンロードサービス」では法改正情報・最新統計データ等を網羅して、TAC宅建士講座が作成した 『法律改正点レジュメ』2022年7月より、無料公開予定!
ご利用には書籍巻頭viiページに記載のパスワードが必要です。(公開期限:2022年度宅建士本試験終了まで)


※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら

目次

はじめに
本書の使い方
宅建士試験について
過去63年間の出題POINTランキングTOP20
令和3年度本試験の分析
合格するための勉強法

民法等

民法等の体系
1.委任契約
2.請負契約
3.各種の契約
4.制限行為能力者制度
5.意思表示
6.代理
7.条件・期限・期間
8.時効
9.手付
10.債権の消滅
11.債務不履行と損害賠償請求
12.不法行為
13.契約の解除
14.一定の担保責任
15.連帯債務
16.保証と連帯保証
17.債権譲渡
18.物権・物権変動・対抗要件
19.所有権と共有
20.相隣関係
21.担保物権総論
22.抵当権
23.相続
24.民法上の賃貸借
25.借地借家法(借地関係)
26.借地借家法(借家関係)
27.建物区分所有法
28.不動産登記法
宅建業法

宅建業法の体系
29.宅地建物取引業者とは
30.宅地建物取引業とは
31.免 許
32.免許の基準
33.宅建業者の届出義務等
34.宅地建物取引士
35.宅地建物取引士証
36.営業保証金
37.供託所等に関する説明
38.宅地建物取引業保証協会
39.誇大広告の禁止等
40.広告開始時期の制限・契約締結時期の制限
41.媒介契約
42.重要事項の説明義務
43.重要事項の説明事項
44.書面の交付義務(37条書面)
45.業者が自ら売主となる場合の制限(1) 自己の所有に属しない物件の売買契約締結の制限
46.業者が自ら売主となる場合の制限(2) クーリング・オフ制度
47.業者が自ら売主となる場合の制限(3) 損害賠償額の予定等の制限
48.業者が自ら売主となる場合の制限(4) 手付の額の制限等
49.業者が自ら売主となる場合の制限(5) 一定の担保責任についての特約の制限
50.業者が自ら売主となる場合の制限(6) 手付金等の保全措置
51.業者が自ら売主となる場合の制限(7) 割賦販売の契約の解除等の制限
52.業者が自ら売主となる場合の制限(8) 所有権留保等の禁止
53.宅建業者間の適用・不適用
54.報 酬
55.標識の掲示等
56.その他の業法上の制限
57.監督処分
58.罰 則
59.住宅瑕疵担保履行法

不動産に関する行政法規

不動産に関する行政法規の全体構造
60.都市計画法~区域・地域・地区
61.都市計画法~都市計画の決定等
62.都市計画法~地区計画等
63.都市計画法~開発行為
64.都市計画法~開発行為の手続
65.都市計画法~市街化調整区域内等の建築物の制限
66.都市計画法~都市計画事業
67.建築基準法~用途制限
68.建築基準法~建蔽率・容積率
69.建築基準法~高さ等に関する制限
70.建築基準法~防火規制
71.建築基準法~道路関係による制限
72.建築基準法~単体規定
73.建築基準法~建築確認
74.国土利用計画法
75.土地区画整理法
76.宅地造成等規制法
77.農地法
78.各種の行政法規
79.地方税法
80.登録免許税法
81.所得税法
82.相続税法
83.印紙税法
84.不動産の鑑定評価
85.地価公示法

免除科目

免除科目の体系
86.住宅金融支援機構法
87.景表法
88.統計
89.建物
90.土地

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