TAC出版
税理士試験対策 2015年度版 消費税法 完全無欠の総まとめ
税理士
完全無欠の総まとめ
2015年度版
定価 1,540円（本体価格＋税）
会員価格
1,386円(本体価格+税)
【いつでも、どこでも、学習できる!消費税法総まとめはコレ】
「資格の学校」TACが贈る、税理士簿記論の要点整理テキストの決定版!
「資格の学校」TACが贈る、税理士簿記論の要点整理テキストの決定版!
書籍コード番号： 005956
奥付日付： 2014-11-20
ページ数： 188 ページ
判型： B6変
刷り色： 2C
ISBNコード： 9784813259565
別冊： 赤シート
書籍内容
※2016年度版は、11月刊行予定です
【ダウンロード版をご検討の方へ】
ご使用される機器で閲覧することが可能か下記よりサンプルをダウンロードしてご確認ください。
いつでも、どこでも、学習できる!
資格の学校・TACが贈る、税理士消費税法の要点整理テキストの決定版!
実績抜群の資格の学校・TACで使用している各種教材の内容をコンパクトにまとめた、税理士試験消費税法対策の要点整理テキストです。
合格ノウハウが凝縮されているので、重要ポイントの整理に大変有効!いつでもどこでも学習でき、重要項目を隠して覚えられる便利な赤シート付きです。
≪本書の特徴と使い方≫
1.各項目に税理士試験での出題度を3段階で明治しています。出題頻度の高い項目から学習するなど、学習計画に役立てられます。
2.各項目の最初に「学習のポイント」として、要点を提示しています。初めて学ぶ人でも効率よく学習が進められます。
3.各ポイントごとに例題を設けているので、手軽に持ち歩ける問題集としても活用することが出来ます。
4.各項目の最初のページに、学習の進捗を確認できる「学習度チェック」が付いています。
5.知識に欠落がないか、弱点はないかを、赤シートを使って確認可能。
復習や試験前の総まとめの際にも最適なパートナーとなるテキストです!
※本書は2015年試験対策の最新の税制改正等に対応(2014年8月までの施行法令)に対応しています。
※前年度版からの改訂内容※
→消費税の円滑かつ適正な転嫁等への取組、
消費税転嫁対策特別措置法に規定する「総額表示義務の特例措置」
課税標準額に対する消費税額の計算の特例に関する経過措置の改正
特定新規設立法人の事業者免税点制度の不適用制度の創設
任意の中間申告制度の創設
簡易課税制度のみなし仕入率の見直し
輸出物品販売場制度の見直し など
・本試験の出題傾向にあわせて、一部の内容を見直し
・各項目ごとのインデックスを掲載し、使い勝手を向上しました。
ご使用される機器で閲覧することが可能か下記よりサンプルをダウンロードしてご確認ください。
- 書 籍 内 容 -
資格の学校・TACが贈る、税理士消費税法の要点整理テキストの決定版!
実績抜群の資格の学校・TACで使用している各種教材の内容をコンパクトにまとめた、税理士試験消費税法対策の要点整理テキストです。
合格ノウハウが凝縮されているので、重要ポイントの整理に大変有効!いつでもどこでも学習でき、重要項目を隠して覚えられる便利な赤シート付きです。
≪本書の特徴と使い方≫
1.各項目に税理士試験での出題度を3段階で明治しています。出題頻度の高い項目から学習するなど、学習計画に役立てられます。
2.各項目の最初に「学習のポイント」として、要点を提示しています。初めて学ぶ人でも効率よく学習が進められます。
3.各ポイントごとに例題を設けているので、手軽に持ち歩ける問題集としても活用することが出来ます。
4.各項目の最初のページに、学習の進捗を確認できる「学習度チェック」が付いています。
5.知識に欠落がないか、弱点はないかを、赤シートを使って確認可能。
復習や試験前の総まとめの際にも最適なパートナーとなるテキストです!
※本書は2015年試験対策の最新の税制改正等に対応(2014年8月までの施行法令)に対応しています。
※前年度版からの改訂内容※
→消費税の円滑かつ適正な転嫁等への取組、
消費税転嫁対策特別措置法に規定する「総額表示義務の特例措置」
課税標準額に対する消費税額の計算の特例に関する経過措置の改正
特定新規設立法人の事業者免税点制度の不適用制度の創設
任意の中間申告制度の創設
簡易課税制度のみなし仕入率の見直し
輸出物品販売場制度の見直し など
・本試験の出題傾向にあわせて、一部の内容を見直し
・各項目ごとのインデックスを掲載し、使い勝手を向上しました。
目次
はじめに
本書の特長と使い方
1 消費税の概要
2 課税の対象
3 非課税取引
4 免税取引
5 課税標準及び税率
6 納税義務者の原則
7 小規模事業者に係る納税義務の免除
8 課税事業者の選択
9 前年等の課税売上高による特例
10 相続があった場合の納税義務の免除の特例
11 合併があった場合の納税義務の免除の特例
12 会社分割があった場合の納税義務の免除の特例
13 基準期間がない法人の納税義務の免除の特例
14 課税期間
15 資産の譲渡等の時期
16 仕入れに係る消費税額の控除(その1)
17 仕入れに係る消費税額の控除(その2)
18 仕入れに係る消費税額の控除(その3)
19 売上げに係る対価の返還等
本書の特長と使い方
1 消費税の概要
2 課税の対象
3 非課税取引
4 免税取引
5 課税標準及び税率
6 納税義務者の原則
7 小規模事業者に係る納税義務の免除
8 課税事業者の選択
9 前年等の課税売上高による特例
10 相続があった場合の納税義務の免除の特例
11 合併があった場合の納税義務の免除の特例
12 会社分割があった場合の納税義務の免除の特例
13 基準期間がない法人の納税義務の免除の特例
14 課税期間
15 資産の譲渡等の時期
16 仕入れに係る消費税額の控除(その1)
17 仕入れに係る消費税額の控除(その2)
18 仕入れに係る消費税額の控除(その3)
19 売上げに係る対価の返還等
20 貸倒れ
21 仕入れに係る対価の返還等
22 非課税資産の輸出等
23 課税売上割合の著しい変動
24 調整対象固定資産の転用
25 棚卸資産に係る消費税額の調整
26 特定収入に係る仕入税額の特例
27 簡易課税制度
28 確定申告制度
29 還付を受けるための申告制度
30 中間申告制度
31 引取りの申告制度
32 納税地
33 価格の表示
索引
21 仕入れに係る対価の返還等
22 非課税資産の輸出等
23 課税売上割合の著しい変動
24 調整対象固定資産の転用
25 棚卸資産に係る消費税額の調整
26 特定収入に係る仕入税額の特例
27 簡易課税制度
28 確定申告制度
29 還付を受けるための申告制度
30 中間申告制度
31 引取りの申告制度
32 納税地
33 価格の表示
索引
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