TAC出版

2020年度版 まるかじり宅建士 最短合格テキスト

  • 宅地建物取引士

  • まるかじりシリーズ

  • 2020年度版

定価 2,640円(本体価格+税)

会員価格
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10%OFF!

膨大な過去問データに基づく「厳選100論点」で、出るところを確実に押さえることができる1冊。
一発合格を最速でもぎとるテキストです!
民法改正(債権法・相続法)対応

書籍コード番号: 08725

奥付日付: 2020-01-27


ページ数: 376 ページ

判型: A5

刷り色: 2C


ISBNコード: 9784813287254

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書籍内容

★『この100論点で合格!』 本書で「一発合格」を「最速」でもぎとる! ★

初学者の方でも「最小の努力」で、本試験突破のために必要な知識を「短期間」で習得できるように構成された、「まるかじり宅建士」シリーズの基本テキストです。
民法改正(債権法・相続法)対応

長い歴史を持つ宅建士試験の、過去問の詳細分析から得られたデータに基づいてセレクトされた「厳選100論点」をしっかりマスターして“合格ライン”に最短アプローチできます!
一発合格を最速でもぎとりましょう!

【本書の特長と効果的な使い方】
■各科目の体系と合格のツボを把握!
各科目の最初にある「体系&合格のツボ」で、効率的な学習の方針をはっきりと示しています。
まずはここで科目の全体像を把握しましょう。

■各論点のコンセプト(概念)を理解!
各論点の最初にコンセプトを掲載しています。
「要するにどういう話なのか」を端的に理解できるので、最短の理解を目指すことができます。

■出題されやすい箇所を重点的に熟読!
膨大な出題範囲のうち「押さえるべき項目」と「捨て項目」を峻別しました。
各項目には出題頻度マークがついているので、出題頻度に従って差別化して学習することが、短期合格のコツです。
頻出度のマークは「AA(AAランク):出題率5割以上の最重要項目」→「C(Cランク)出題頻度の低い項目」で表しています。
また、理解しづらい論点は、適宜生講義スタイルの「実況! まるかじり相川ゼミ」で、かみくだいて説明しているので、難しい論点もらくらく理解できます。

■科目間の相互関連を把握!
宅建士は大きく分けて(1)民法等、(2)宅建業法、(3)不動産に関する行政法規、(4)免除科目に区分されます。
これらの科目は独立したものではなく、相互にひもときながら学習を進めることが理想です。
異なる科目間、または、異なる論点間で深く関連している部分はアイコンで示しています。

■最短合格のためのツボを押さえた豊富な情報を満載!
重要論点を体系的に要領よく覚えることができるよう、構成も工夫。
「比較せよ」「設例」「研究」「ちょっと一言」「COLUMN」といった充実のアイコンで、合格のツボもしっかり押さえられます。
また、重要ポイントには厳選過去問を掲載。基礎学力がきちんと身につきます。

■暗記も必要です!
暗記すべき語句等についてはゴシック(太字)で記載しています。
その中でも特に重要なものは赤文字で表示しています。

■『最短合格トレーニング』と完全対応!
姉妹本「まるかじり宅建士 最短合格トレーニング」と完全対応、W学習でさらに効果がアップします!

◆法改正情報に対応!
本試験の法令基準日は、例年4月1日となっており刊行後に決まった法改正および「統計」に関するレジュメの取り寄せについては、 『宅建士Vクラブ』をご利用ください。
(ご登録は下記読者様特典でご案内しています)

【 読 者 様 特 典 】
★ 読者様限定のTAC情報会員(宅建士Vクラブ)に登録しよう! ★
TAC情報会員にご登録いただくと、試験に関わる法改正点をまとめたレジュメ【法律改正情報】をお送りいたします。
*ご登録には、書籍の裏表紙の下に記載されている「05」で始まる13桁の番号が必要です。
TAC情報会員登録はこちら
(登録期限は2020年9月30日です)

※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら

目次

はじめに
実況!まるかじり相川ゼミ1
本書の使用法
本試験全2,800問を完全分析
独学の方々への無料セミナー
合格するための鉄則
宅建士試験とは
令和元年の問題は本書のどの論点から出たか

プロローグ(入門)
1.まちづくりのルーツ
2.(旧)住宅金融公庫
3.都市計画
4.災害と不動産
5.マンション
6.復興事業と不動産
7.広告
8.不動産の専門家
9.建築構造等
10.新しい生活の始まり

民法等
□民法等の体系
1.委任契約
2.請負契約
3.各種の契約
4.制限行為能力者制度
5.意思表示
6.代理
7.条件・期限・期間
8.時効
9.手付
10.債権の消滅
11.債務不履行と損害賠償請求
12.不法行為
13.契約の解除
14.一定の担保責任
15.連帯債務
16.保証と連帯保証
17.債権譲渡
18.物権・物権変動・対抗要件
19.所有権と共有
20.相隣関係
21.担保物権総論
22.抵当権
23.相続
24.民法上の賃貸借
25.借地借家法(借地関係)
26.借地借家法(借家関係)
27.建物区分所有法
28.不動産登記法
宅建業法
□宅建業法の体系
29.宅地建物取引業者とは
30.宅地建物取引業とは
31.免 許
32.免許の基準
33.宅建業者の届出義務等
34.宅地建物取引士
35.宅地建物取引士証
36.営業保証金
37.供託所等に関する説明
38.宅地建物取引業保証協会
39.誇大広告の禁止等
40.広告開始時期の制限・契約締結時期の制限
41.媒介契約
42.重要事項の説明義務
43.重要事項の説明事項
44.書面の交付義務(37条書面)
45.自己の所有に属しない物件の売買契約締結の制限
46.クーリング・オフ制度
47.損害賠償額の予定等の制限
48.手付の額の制限等
49.一定の担保責任についての特約の制限
50.手付金等の保全措置
51.割賦販売の契約の解除等の制限
52.所有権留保等の禁止
53.宅建業者間の適用・不適用
54.報 酬
55.標識の掲示等
56.その他の業法上の制限
57.監督処分
58.罰 則
59.住宅瑕疵担保履行法

不動産に関する行政法規
□不動産に関する行政法規の全体構造
[都市計画法]
60.区域・地域・地区
61.都市計画の決定等
62.地区計画等
63.開発行為
64.開発行為の手続
65.市街化調整区域内等の建築物の制限
66.都市計画事業

[建築基準法]
67.用途制限
68.建蔽率・容積率
69.高さ等に関する制限
70.防火規制
71.道路関係による制限
72.単体規定
73.建築確認

[その他]
74.国土利用計画法
75.土地区画整理法
76.宅地造成等規制法
77.農地法
78.各種の行政法規
79.地方税法
80.登録免許税法
81.所得税法
82.相続税法
83.印紙税法
84.不動産の鑑定評価
85.地価公示法

免除科目
□免除科目の体系
86.住宅金融支援機構法
87.景表法
88.統計
89.建物
90.土地

過去問CHECK・解答
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