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2018年版 司法試験・予備試験 逐条テキスト 7 刑事訴訟法
通常版 早稲田経営出版
2018年版 司法試験・予備試験 逐条テキスト 7 刑事訴訟法
早稲田経営出版編集部 編著
  • 司法試験
  • 2018年版
  • 司法試験・予備試験 逐条テキスト
2018年版 司法試験・予備試験 逐条テキスト 7 刑事訴訟法
定価:2,640円(本体価格+税) コード番号:054340
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司法試験および予備試験の対策に最適な逐条式のテキスト!
「論文マテリアル」で論文対策もバッチリ!

書籍コード番号: 054340 奥付日付:2017-08-24
ページ数: 448 ページ 判型: A5 刷り色: 2C
ISBNコード: 9784847143403

書籍内容
解答用紙
正誤表

司法試験および予備試験の対策に最適な逐条式のテキスト!
本文中に掲載の「論文マテリアル」でしっかり論文対策!


司法試験合格に必要な条文・判例・通説などの知識を条文順に整理しました。
逐条別の構成と図表を多く用いた解説により、条文に関連した形で必要な知識を整理できます。

また本書は、近年の試験制度変更により、一段と重要度を増した論文式試験の対策に特に重点を置いて構成しています。

★論文式試験の対策として、本文中に「論文マテリアル」を掲載!★
論文試験は、現場での思考が重視される試験ですが、論文を組み立てるためには、その前提として知っておくべき法体系、判例知識等があります。
すなわち、「事前に準備した知識+現場での思考(問題文のあてはめ)」によって、よい答案ができあがるのです。
本書では、ここで求められる事前知識を「論文マテリアル」として明示することによって、常に論文試験を意識して学習を進めることができます。


【本書の特徴】
◆特長1
法律学習の出発点となる条文を軸に、条文に関連付けた形で判例・通説などの頻出知識を整理しました。

◆特長2
試験で出題が予想される判例を豊富に掲載。
法試験で問われる重要判例については、 通し番号を付すことにより、判例学習の便宜を図っています。

◆特長3
重要事項や頻出知識をビジュアルで理解できるよう、図や表、色文字を効果的に用いました。

◆特長4
過去の出題実績を踏まえ、平成30年度本試験の出題予想と学習のポイントを「論文合格ナビ」としてまとめました。
出題が多い分野、最近出題されている分野が一目でかわるので過去の出題実績を踏まえメリハリをつけた学習が可能です。

◆特長5
論文試験を解く際の基礎知識を「論文マテリアル」として本文中に明示しました。
常に論文式試験を意識して学習を進めることができます。

【改訂内容】
・最新の法改正、判例を追加
・出題傾向にあわせて、一部記載見直し
・「論文マテルアル」の拡充

※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
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目次を見る
  1. はしがき
    本書の特長と利用法
    論文合格ナビ

    序編 刑事訴訟法の基本原則
    第1編 総則(第1条)
    第1章 裁判所の管轄(2条~19条)
    第2章 裁判所職員の除斥及び忌避(20条~26条)
    第3章 訴訟能力(27条~29条)
    第4章 弁護及び補佐(.30条~42条)
    第5章 裁判(43条~46条)
    第6章 書類及び送達(47条~54条)
    第7章 期間(55条~56条)
    第8章 被告人の召還、勾引及び勾留(57条~98条)
    第9章 押収及び捜索(99条~127条)
    第10章 検証(128条~142条)
    第11章 証人尋問(143条~164条)
    第12章 鑑定(165条~174条)
    第13章 通訳及び翻訳(175条~178条)
    第14章 証拠保全(179条~180条)
    第15章 訴訟費用(181条~188条)
    第16章 費用の補償(188条の2~188条の7)
  2. 第2編 第1審
    第1編 捜査(189条~246条)
    第2編 公訴(247条~270条)
    第3編 公判
    第4編 即裁判手続

    第3編 上訴
    第1編 通則(351条~371条)
    第2編 控訴(372条~404条)
    第3編 上告(405条~418条)
    第4編 抗告(419条~434条)

    第4編 再審(435条~453条)

    第5編 非常上告(454条~460条)

    第6編 略式手続(461条~470条)

    第7編 裁判の執行(471条~507条)


    用語索引
    判例索引

    論文マテリアル
    ・接見指定の適法性
    ・勾留請求が認められるか
    ・222条、110条の令状の呈示時期

    など

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