TAC出版
税理士受験シリーズ 2015年度版 33 法人税法 理論ドクター
日商簿記1級
究極の仕訳集・理論集
2015年度版
定価 2,200円（本体価格＋税）
会員価格
1,980円(本体価格+税)
【法人税法の模範解答を記載した理論問題の論述対策書】
ポイントを捉え、簡潔に表現できる力を養成することを主眼に作成しています。
ポイントを捉え、簡潔に表現できる力を養成することを主眼に作成しています。
書籍コード番号： 005933
奥付日付： 2014-12-20
ページ数： 276 ページ
判型： A5
刷り色： 1C
ISBNコード： 9784813259336
書籍内容
【ダウンロード版をご検討の方へ】
ご使用される機器で閲覧することが可能か下記よりサンプルをダウンロードしてご確認ください。
【過去の本試験問題で出題傾向を分析する理論対策書籍】
詳細な解説で事例問題や応用理論の対策は万全!
税理士試験法人税法の模範解答を記載した理論問題の論述対策書です。
ポイントを捉え、簡潔に表現できる力を養成することを主眼に作成しています。
理論問題を、基礎力養成、実力養成、特殊理論対策の3タイプに分類し、
近年の応用、事例問題が出題の主流となっている傾向にあわせて
学習できるようになっています。
1.基礎力養成
個々の理論の関係を確認する基本問題。
2.実力養成
近年の主流となっている出題形式。個別理論の理解力、応用理論の読解力、
解答の作成能力など総合力を養成する実践問題です。
3.特殊理論
法人税基本通達、最高裁の判例を中心に構成しています。
≪本書のポイント≫
●見開きで問題と解答を表示
問題と解答は、できるだけ見開きの構成となっています。
また、解答の柱に『32 法人税法 理論マスター』の番号を掲載。
確認しやすくなっています。
●理解を助ける図解を多用
できるだけ図解を盛り込み、理解を助けるよう工夫しています。
●チェック欄設置
各ページにある学習日等のチェック欄を使用すれば、学習の進捗度を確認できます。
●参考のための過去問題を巻末に収録
巻末に過去問を集約し、学習しやすくしています。
《前年度版からの改訂内容》
2014(平成26)年9月現在の法令に準拠しています。
*主な税制改正項目は以下のとおりです。
生産性向上設備投資促進税制の創設
中小企業投資促進税制の拡充と延長
研究開発税制の拡充と延長
ベンチャー投資促進税制等の創設
既存建築物の耐震改修投資促進税制の創設
その他促進税制等の拡充と延長
復興特別法人税の1年前倒し廃止
交際費課税制度の見直し など
*本試験傾向にあわせた一部内容の見直し
※TAC税理士受験コースの受講生の方はご注意ください※
本書は、通学講座・通信講座で配付されます『理論ドクター』と同一の内容となります。
ご使用される機器で閲覧することが可能か下記よりサンプルをダウンロードしてご確認ください。
- 書 籍 内 容 -
【過去の本試験問題で出題傾向を分析する理論対策書籍】
詳細な解説で事例問題や応用理論の対策は万全!
税理士試験法人税法の模範解答を記載した理論問題の論述対策書です。
ポイントを捉え、簡潔に表現できる力を養成することを主眼に作成しています。
理論問題を、基礎力養成、実力養成、特殊理論対策の3タイプに分類し、
近年の応用、事例問題が出題の主流となっている傾向にあわせて
学習できるようになっています。
1.基礎力養成
個々の理論の関係を確認する基本問題。
2.実力養成
近年の主流となっている出題形式。個別理論の理解力、応用理論の読解力、
解答の作成能力など総合力を養成する実践問題です。
3.特殊理論
法人税基本通達、最高裁の判例を中心に構成しています。
≪本書のポイント≫
●見開きで問題と解答を表示
問題と解答は、できるだけ見開きの構成となっています。
また、解答の柱に『32 法人税法 理論マスター』の番号を掲載。
確認しやすくなっています。
●理解を助ける図解を多用
できるだけ図解を盛り込み、理解を助けるよう工夫しています。
●チェック欄設置
各ページにある学習日等のチェック欄を使用すれば、学習の進捗度を確認できます。
●参考のための過去問題を巻末に収録
巻末に過去問を集約し、学習しやすくしています。
《前年度版からの改訂内容》
2014(平成26)年9月現在の法令に準拠しています。
*主な税制改正項目は以下のとおりです。
生産性向上設備投資促進税制の創設
中小企業投資促進税制の拡充と延長
研究開発税制の拡充と延長
ベンチャー投資促進税制等の創設
既存建築物の耐震改修投資促進税制の創設
その他促進税制等の拡充と延長
復興特別法人税の1年前倒し廃止
交際費課税制度の見直し など
*本試験傾向にあわせた一部内容の見直し
※TAC税理士受験コースの受講生の方はご注意ください※
本書は、通学講座・通信講座で配付されます『理論ドクター』と同一の内容となります。
目次
はじめに
グループ1 総則等
グループ2 企業利益と課税所得
グループ3 同族会社等
グループ4 損益の帰属時期
グループ5 受取配当等
グループ6 資産評価及び償却費等
グループ7 給与等
グループ8 その他の営業経費
グループ9 圧縮記帳等
グループ1 総則等
グループ2 企業利益と課税所得
グループ3 同族会社等
グループ4 損益の帰属時期
グループ5 受取配当等
グループ6 資産評価及び償却費等
グループ7 給与等
グループ8 その他の営業経費
グループ9 圧縮記帳等
グループ10 引当金等
グループ11 借地権等
グループ12 欠損金等
グループ13 海外取引
グループ14 税額計算
グループ15 申告・納付等
グループ16 企業組織再編成等
グループ17 グループ法人税制等
グループ18 連結納税制度
本試験の出題
グループ11 借地権等
グループ12 欠損金等
グループ13 海外取引
グループ14 税額計算
グループ15 申告・納付等
グループ16 企業組織再編成等
グループ17 グループ法人税制等
グループ18 連結納税制度
本試験の出題
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