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TAC出版
公認会計士試験 短答式試験対策シリーズ 企業法 早まくり肢別問題集 第6版
公認会計士
肢別問題集
公認会計士 短答式試験対策シリーズ
定価 1,980円(本体価格+税)
会員価格
1,683円(本体価格+税)
実践的、条文重視、そして簡潔!本試験問題を肢別に分解・整理し、
端的な問いかけに〇×式で答えるスタイルの、会社法短答式試験問題集です!
端的な問いかけに〇×式で答えるスタイルの、会社法短答式試験問題集です!
書籍コード番号: 006007
奥付日付: 2015-06-01
ページ数: 456 ページ
判型: B6変
刷り色: 1C
ISBNコード: 9784813260073
書籍内容
■□ ×の肢は、「ここ」で切る!○の肢は…そのまま覚える! □■
■□合格者へのアンケートをもとに刊行された“○×式”問題集!□■
本書は、合格者から寄せられた「実践的で」「条文を重視した」「簡潔な本」が欲しい という声に応えるべく刊行され、受験生の方から大変好評をいただいています。
本試験問題を肢別に分解・整理し、端的な問いかけに○×式で答えるスタイルで、 短答式試験合格に必要な知識を、テーマごとにほぼ網羅!
短時間の勉強で合理的に合格ラインを越えられるよう、問題を厳選しています。
《 今回の改訂ポイント 》
★平成26年会社法改正に対応!
★問題数が増え、「1064問」になりました!
平成26年の会社法改正で本試験に必ず出るであろう問題を取り入れるとともに、旧版を全面的に見直し、落としてはならない問題を網羅的に取り上げました。
(1)一問一答式です
左のページの問題文(=肢)が、「正しいか誤りか」を判断することのみに集中し、 リズムよく学習を進めることができます。
(2)×の肢について
「どこがダメなのか」「どうなれば○なのか」を、解説の冒頭に明示してあります。
正しい内容を理解しつつ、はっきりとした根拠をもって「肢を切る」。
この訓練をくりかえすことにより、肢の文中の怪しいところを嗅ぎわける鼻を養ってください。
(3)○の肢について
そのまま憶えておけばよいので、原則として解説は付さず、参照条文の摘示にとどめました。
解説欄をシンプルにすることで、一問一答式ならではのリズムをキープすることができます。
(4)各肢の出典について
本試験過去問題や類似問題については、解説の末尾に「」を表記してあります。
本試験過去問題そのものにあたりたいときに、ぜひご利用ください。
(5)条文の表記について
平成26年会社法改正で新設ないし内容が変わった条文については、条文の前に「平成26年改正」と明記しています。
条文の表記に(・)が用いられている場合は、準用を意味します。
また、条文の表記に(,)が用いられている場合は複数の根拠条文を意味します。
参照条文の確認もスムーズです。
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら
■□合格者へのアンケートをもとに刊行された“○×式”問題集!□■
本書は、合格者から寄せられた「実践的で」「条文を重視した」「簡潔な本」が欲しい という声に応えるべく刊行され、受験生の方から大変好評をいただいています。
本試験問題を肢別に分解・整理し、端的な問いかけに○×式で答えるスタイルで、 短答式試験合格に必要な知識を、テーマごとにほぼ網羅!
短時間の勉強で合理的に合格ラインを越えられるよう、問題を厳選しています。
《 今回の改訂ポイント 》
★平成26年会社法改正に対応!
★問題数が増え、「1064問」になりました!
平成26年の会社法改正で本試験に必ず出るであろう問題を取り入れるとともに、旧版を全面的に見直し、落としてはならない問題を網羅的に取り上げました。
(1)一問一答式です
左のページの問題文(=肢)が、「正しいか誤りか」を判断することのみに集中し、 リズムよく学習を進めることができます。
(2)×の肢について
「どこがダメなのか」「どうなれば○なのか」を、解説の冒頭に明示してあります。
正しい内容を理解しつつ、はっきりとした根拠をもって「肢を切る」。
この訓練をくりかえすことにより、肢の文中の怪しいところを嗅ぎわける鼻を養ってください。
(3)○の肢について
そのまま憶えておけばよいので、原則として解説は付さず、参照条文の摘示にとどめました。
解説欄をシンプルにすることで、一問一答式ならではのリズムをキープすることができます。
(4)各肢の出典について
本試験過去問題や類似問題については、解説の末尾に「」を表記してあります。
本試験過去問題そのものにあたりたいときに、ぜひご利用ください。
(5)条文の表記について
平成26年会社法改正で新設ないし内容が変わった条文については、条文の前に「平成26年改正」と明記しています。
条文の表記に(・)が用いられている場合は、準用を意味します。
また、条文の表記に(,)が用いられている場合は複数の根拠条文を意味します。
参照条文の確認もスムーズです。
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら
目次
はしがき
本書の特徴と利用方法
1. 会社法総論
2. 設立
3. 株式
4. 機関
5. 資金調達
本書の特徴と利用方法
1. 会社法総論
2. 設立
3. 株式
4. 機関
5. 資金調達
6. 計算
7. 組織再編
8. その他
9. 持分会社
10. 商法総則・会社法総則
11. 商行為
12. 金融商品取引法
7. 組織再編
8. その他
9. 持分会社
10. 商法総則・会社法総則
11. 商行為
12. 金融商品取引法
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