もうモヤモヤしない!簿記のTACが贈る、超・自信作!!!
『簿記の問題集 日商1級 商業簿記・会計学2 資産会計・負債会計・純資産会計』とセットでご活用ください!

◆ 『簿記の教科書』はここが違う! ◆

●まずは「スタートアップ講義」と「算数のおさらい」で下準備!
特別企画1「スタートアップ講義」
簿記の教科書 2級・3級で大好評の「スタートアップ講義」を簿記の教科書 1級でも展開。
日商簿記の最高峰である1級にチャレンジする前におさえておきたいポイントが満載です!
特別企画2「いまさら聞けない 算数の基本をおさらい」
基本的な計算式ほど、抜け落ちてしまいがち。
ここでは日商簿記で必要となる数式の解き方をまとめています。

◆ 本書の特徴は5つ! ◆
●「なぜ?」「どうして?」を解消できる、わかりやすい説明!
「そういうことか!!」と納得できる、わかりやすい解説が自慢です。

●豊富な図解で、覚えるべきポイントが一目瞭然!
簿記に関する独特な用語も、豊富な図解と丁寧な説明で頭に入りやすくなっています。

●モヤモヤしがちなポイントは、イメージしながら理解できる!
『これならわかる!!』というコーナーで実例をあげて解説しているので、「モヤモヤ」から「ハッキリ!」へと理解を深めることができます。

●基本問題も満載で、知識の定着もばっちりOK!
インプットした知識が、きちんと使える知識になっているかを各CHAPTERの最後の「基本問題」で確認できます。

●別冊やスマホ対応など、便利な学習法!
本試験直前期にお役立ち理論対策も別冊形式で収載。
さらに、PDFダウンロードによりスマホ学習もできて、復習が便利です。
ダウンロードパスワードは抜き取り式別冊の扉をご確認ください。

【「商業簿記会計学 2 資産会計・負債会計・純資産会計編」内容】
1有形固定資産/2資産除去債務/3リース取引/4固定資産の減損会計/5無形固定資産と繰延資産/6研究開発費とソフトウェア/7引当金/8退職給付引当金/9社債/10純資産①/11純資産②/12税効果会計/13参考

★繰り返し勉強できる!★
答案用紙ダウンロードサービス対象書籍!

◆第8版からの改訂内容◆
・収益認識に関する会計基準に対応
・その他、最新の試験傾向に対応

◇◆◇ 基本問題がすべて解けるようになったら、本試験対策を! ◇◆◇
『教科書』の基本問題がすべて解けるようになったら、次は本試験対策!
教科書で身につけた知識を本試験で活用できるレベルまで上げていきましょう。
『簿記の問題集 日商1級 商業簿記・会計学2 資産会計・負債会計・純資産会計』(別売)でしっかりと知識を定着させましょう

【本書の効果的な使い方】
★簿記の流れを確認します
まずは日商簿記1級商業簿記・会計学で学習する内容がひと目でわかる、全体像を確認します。
学習を進めるうえで非常に重要なものとなるのでしっかりと頭に入れておきましょう。

★本編スタート!
少なくとも2回は読みましょう。
実際に勘定科目を書きながら読み進めていくと効果的です。

★【図解】をみて、重要事項を記憶にしっかり刷り込みます
本文の内容を視覚的にまとめた最重要ポイントです。
最重要ポイントがまとめられているので、試験直前期に図解部分だけを確認することも効果的です。

★【これならわかる!!】でモヤモヤ解消!
独学において受験生がつまずきそうなポイントを身近な例を使いながら解説しています。
ここで「モヤモヤ」を解消していくことが学習を進めるうえでは大切です。

★【ひとこと】を確認して、さらに納得!
補助的な知識を【ひとこと】で説明しています。
しっかりチェックすることでさらに理解が深まります。

★基礎問題で知識を確実に!
各CHAPTERの終わりの基本問題を解き、確認することで知識を定着を目指しましょう。
すくなくとも2回は解いてみましょう。
1回目は教科書を見ながらでも構いません。2回目以降は何も見ずにスラスラ解けることが目標です。

教科書でしっかり基礎知識を習得したら・・・

『簿記の問題集』(別売)の個別問題を解く!
教科書の基本問題を全て解けるようなったら、問題集にとりかかります。
教科書で身につけた知識を、本試験で活用できるレベルまで上げていきます。
わからないところは、教科書の関連CHAPTERに戻り、しっかりと復習します。

『簿記の問題集』(別売)の模擬試験問題を2回分解く!
本試験形式の問題を解くことで、Step1～3の知識がしっかり定着しているかを確認することができます。
さらに過去問題集を解くこともオススメです!

☆お得なセット販売(15%OFF)もございます☆
くわしくは、カテゴリ「セット販売(15%OFF)」をチェック!

■自分のペースで学習したいあなたにおススメ! 独学者の強い味方!


※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
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