宅建士資格書史上最大級のドデカ文字でさくさく読め、音声講義(読者特典)でぐんぐん覚えられる!
本書は、効率重視で戦略的に合格を勝ちとることのできるテキストです。
書籍コード番号: 111943
奥付日付:2025-12-31
ページ数: 380 ページ
判型: A5
刷り色:
4C
ISBNコード: 9784300119433
★これだけ「記憶」、これで「合格」!
『さくさくわかる! やさしい宅建士のテキスト』は、効率重視で戦略的に合格を勝ち取ることのできるテキスト!★
どうすれば受験者のみなさんが《効率よく学習》し、《結果として合格を勝ち取る》ことができるかを徹底的に考え、宅建士本試験過去68年間の出題箇所をひとつひとつ丁寧に分析。
長年、宅建士の講師を勤め、8000名以上の宅建士を誕生させてきた著者の経験も加え、《本試験で出たところ》から《次の本試験で出そうなところ》だけを選び抜いて掲載しています。
そして、本文の文字サイズは宅建士資格書史上最大級(当社比)です。
さらには、本書読者特典として、慶應卒タレント等マルチな経歴をも才木玲佳TAC講座講師による音声講義をダウンロードしていただけます。
目に優しい大きな文字でさくさく読み、音声講義聞き流しでぐんぐん覚える―。
お目覚めの時、電車の中、お昼休み、家に帰ってから、いつだってどこだって、効果抜群な受験対策学習ができます。
【本書の7つの工夫】
◆本文は目に優しい、大きな文字
学習される方の負担を考え、
本文の文字をすっと読める大きなサイズにしました。
時と場所を選ばず、学習できます。
◆大切なところがすぐわかるオールカラー
重要語句は赤字や太字で表記していますので、
どこが大切か一目瞭然です。
◆掲載した全項目に過去10年間の出題頻度
データ分析の結果から導き出した出題頻度を4段階で表示。効率的な学習にお役立てください。
◆重要ポイントをさまざまな角度から掘り下げた各コーナー
〔設例〕〔判例〕〔語句の説明〕といった各コーナーで、受験者の方のいっそうの理解を手助け。多くの方がつまずきやすい点も、〔相川ゼミ〕で具体例をあげてわかりやすく解説しています。
◆過去68年間の本試験を分析した『出題POINTランキングTOP20』
どこを重点的に学習すべきか、学習のヒントにしましょう。
本書読者特典 音声講義ダウンロードサービス―2026年1月下旬サービス開始予定―
マルチな経歴を持つTAC講師による音声講義を【書籍連動ダウンロードサービス】で公開。
本書内容を、一コマ(論点)約5分で解説します。耳で聞く講義は、インプットに効果を発揮します。スキマ時間に大いに活用し、本書内容の理解にお役立てください。
◇テキストで学んだ後は、問題集で実践演習!!
67年分の全過去問から基礎力・応用力がつく問題だけを厳選した『すらすらとける! やさしい宅建士のテーマ別過去問題集』とのご利用がオススメです!
本書で徹底的に効率よく学ばれたみなさんが、合格を勝ち取られることを心からお祈りします!
【書籍ご利用者様対象 法改正情報もしっかりサポート!】
本書は2025年10月1日時点で施行の法令に従っています。
宅建士本試験は、例年4月1日現在施行されている法令等に基づいて出題されます。
法改正情報・最新統計データを網羅して、TAC宅建士講座が作成した 『法律改正点レジュメ』を2026年7月より公開予定!
【書籍連動ダウンロードサービス】
ご利用には書籍巻頭viiページに記載のパスワードが必要です。(公開期限:2026年度宅建士本試験終了まで)
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら
現在ダウンロードいただける解答用紙データはありません
現在公開されている正誤表はありません
書籍の正誤に関するお問い合わせは、「お問い合わせフォーム」から書籍名・ページ数等を記載のうえお送りください- はじめに
本書の使い方
宅建士試験について
過去68年間の出題POINTランキングTOP20
令和7年度本試験の分析
合格するための勉強法
民法等
民法等の体系
POINT1 委任契約
POINT2 請負契約
POINT3 各種の契約
POINT4 制限行為能力者制度
POINT5 意思表示
POINT6 代 理
POINT7 条件・期限・期間
POINT8 時 効
POINT9 手 付
POINT10 債権の消滅
POINT11 債務不履行と損害賠償請求
POINT12 不法行為
POINT13 契約の解除
POINT14 一定の担保責任
POINT15 連帯債務
POINT16 保証と連帯保証
POINT17 債権譲渡
POINT18 物権・物権変動・対抗要件
POINT19 所有権と共有
POINT20 相隣関係
POINT21 担保物権総論
POINT22 抵当権
POINT23 相 続
POINT24 民法上の賃貸借
POINT25 借地借家法(借地関係)
POINT26 借地借家法(借家関係)
POINT27 建物区分所有法
POINT28 不動産登記法 - 宅建業法
宅建業法の体系
POINT29 宅地建物取引業者とは
POINT30 宅地建物取引業とは
POINT31 免 許
POINT32 免許の基準
POINT33 宅建業者の届出義務等
POINT34 宅地建物取引士
POINT35 宅地建物取引士証
POINT36 営業保証金
POINT37 供託所等に関する説明
POINT38 宅地建物取引業保証協会
POINT39 誇大広告の禁止等
POINT40 広告開始時期の制限・契約締結時期の制限
POINT41 媒介契約
POINT42 重要事項の説明義務
POINT43 重要事項の説明事項
POINT44 書面の交付義務(37 条書面)
POINT45 業者が自ら売主となる場合の制限①自己の所有に属しない物件の売買契約締結の制限
POINT46 業者が自ら売主となる場合の制限②クーリング・オフ制度
POINT47 業者が自ら売主となる場合の制限③損害賠償額の予定等の制限
POINT48 業者が自ら売主となる場合の制限④手付の額の制限等
POINT49 業者が自ら売主となる場合の制限⑤一定の担保責任についての特約の制限
POINT50 業者が自ら売主となる場合の制限⑥手付金等の保全措置
POINT51 業者が自ら売主となる場合の制限⑦割賦販売契約の解除等の制限
POINT52 業者が自ら売主となる場合の制限⑧所有権留保等の禁止
POINT53 宅建業者間の適用・不適用
POINT54 報 酬
POINT55 標識の掲示等
POINT56 その他の業法上の制限
POINT57 監督処分
POINT58 罰 則
POINT59 住宅瑕疵担保履行法
不動産に関する行政法規
不動産に関する行政法規の全体構造
POINT60 都市計画法~ 区域・地域・地区
POINT61 都市計画法~ 都市計画の決定等
POINT62 都市計画法~ 地区計画等
POINT63 都市計画法~ 開発行為
POINT64 都市計画法~ 開発行為の手続
POINT65 都市計画法~ 市街化調整区域内等の建築物の制限
POINT66 都市計画法~ 都市計画事業
POINT67 建築基準法~ 用途制限
POINT68 建築基準法~ 建蔽率・容積率
POINT69 建築基準法~ 高さ等に関する制限
POINT70 建築基準法~ 防火規制
POINT71 建築基準法~ 道路関係による制限
POINT72 建築基準法~ 単体規定
POINT73 建築基準法~ 建築確認
POINT74 国土利用計画法
POINT75 土地区画整理法
POINT76 宅地造成及び特定盛土等規制法
POINT77 農地法
POINT78 各種の行政法規
POINT79 地方税法
POINT80 登録免許税法
POINT81 所得税法
POINT82 相続税法
POINT83 印紙税法
POINT84 不動産の鑑定評価
POINT85 地価公示法
免除科目
免除科目の体系
POINT86 住宅金融支援機構法
POINT87 景表法
POINT88 統 計
POINT89 建 物
POINT90 土 地