定価:2,640円(本体価格+税)
会員価格:10%OFF
2,376円(本体価格+税)
在庫なし
※ご購入・お申込後のご注文取消、
お客様都合による返品は承っておりません。
通常版 早稲田経営出版
2020年版 司法試験・予備試験 逐条テキスト 7 刑事訴訟法
早稲田経営出版編集部 編著
  • 司法試験
  • 2020年版
  • 司法試験・予備試験 逐条テキスト
定価:2,640円(本体価格+税) コード番号:054603
会員価格:10%OFF
2,376円(本体価格+税)

司法試験および予備試験の対策に最適な逐条式のテキスト!
「論文マテリアル」で論文対策もバッチリ!

※「2021年版」は、「9/18(金)AM9:31」よりご注文受付開始予定です。

書籍コード番号: 054603 奥付日付:2019-08-24
ページ数: 448 ページ 判型: A5 刷り色: 2C
ISBNコード: 9784847146039

書籍内容
解答用紙
正誤表

※「2021年版」は、「9/18(金)AM9:31」よりご注文受付開始予定です。


司法試験および予備試験の対策に最適な逐条式のテキスト!
本文中に掲載の「論文マテリアル」でしっかり論文対策!


司法試験合格に必要な条文・判例・通説などの知識を条文順に整理しました。
逐条別の構成と図表を多く用いた解説により、条文に関連した形で必要な知識を整理できます。

また本書は、近年の試験制度変更により、一段と重要度を増した論文式試験の対策に特に重点を置いて構成しています。

★論文式試験の対策として、本文中に「論文マテリアル」を掲載!★
論文試験は、現場での思考が重視される試験ですが、論文を組み立てるためには、その前提として知っておくべき法体系、判例知識等があります。
すなわち、「事前に準備した知識+現場での思考(問題文のあてはめ)」によって、よい答案ができあがるのです。
本書では、ここで求められる事前知識を「論文マテリアル」として明示することによって、常に論文試験を意識して学習を進めることができます。


【本書の特徴】
◆特長1
法律学習の出発点となる条文を軸に、条文に関連付けた形で判例・通説などの頻出知識を整理しました。

◆特長2
試験で出題が予想される判例を豊富に掲載。
法試験で問われる重要判例については、 通し番号を付すことにより、判例学習の便宜を図っています。

◆特長3
重要事項や頻出知識をビジュアルで理解できるよう、図や表、色文字を効果的に用いました。

◆特長4
過去の出題実績を踏まえ、令和2年度本試験の出題予想と学習のポイントを「論文合格ナビ」としてまとめました。

◆特長5
論文試験を解く際の基礎知識を「論文マテリアル」として本文中に明示しました。
常に論文式試験を意識して学習を進めることができます。

【「逐条テキスト」はこう使う!】
1.重要論点は「論文マテリアル」で押さえる
論文マテリアルでは、重要論点を網羅し、答案にそのまま書ける形でまとめていますから、論文マテリアルを一から読み込んで重要概念を押さえるのが効率的です!
論文マテリアルの内容を理解するために、論文マテリアルの置かれている条文や最高裁判例も、一度はきちんと読んでおきましょう。

2.条文や関連知識は短答式の過去問→逐条テキストの順で押える
予備試験の短答式では、条文知識が幅広く出題されるので、論文マテリアルの学習に加え、司法試験・予備試験の短答式の過去問を解いて、正誤の判断ができなかった肢に関する条文や最高裁判例を、逐条テキストでチェックしましょう。

【改訂内容】
*最新の法改正(刑事訴訟法301条の2追加など)に対応
*下記2点の判例を追加
・なりすまし捜査の適法性:鹿児島地判平29.3.24
・公判前整理手続きを経る裁判員裁判における訴因変更命令の義務性:最判平30.3.19=平30重判№2
*出題傾向にあわせて一部記載の見直し


★書籍セットもございます★[2020年度版は2019年8月21日9:31よりご注文受付開始予定]
詳しくはこちら

※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら


現在ダウンロードいただける解答用紙データはありません

正誤表

書籍の正誤に関するお問い合わせは、「お問い合わせフォーム」から書籍名・ページ数等を記載のうえお送りください
目次を見る
  1. はしがき
    本書の特長と利用法
    論文合格ナビ

    序編 刑事訴訟法の基本原則
    第1編 総則(第1条)
    第1章 裁判所の管轄(2条~19条)
    第2章 裁判所職員の除斥及び忌避(20条~26条)
    第3章 訴訟能力(27条~29条)
    第4章 弁護及び補佐(30条~42条)
    第5章 裁判(43条~46条)
    第6章 書類及び送達(47条~54条)
    第7章 期間(55条~56条)
    第8章 被告人の召還、勾引及び勾留(57条~98条)
    第9章 押収及び捜索(99条~127条)
    第10章 検証(128条~142条)
    第11章 証人尋問(143条~164条)
    第12章 鑑定(165条~174条)
    第13章 通訳及び翻訳(175条~178条)
    第14章 証拠保全(179条~180条)
    第15章 訴訟費用(181条~188条)
    第16章 費用の補償(188条の2~188条の7)
  2. 第2編 第1審
    第1編 捜査(189条~246条)
    第2編 公訴(247条~270条)
    第3編 公判
    第4編 証拠押収等への協力及び訴追に関する合意
    第5編 即裁判手続

    第3編 上訴
    第1編 通則(351条~371条)
    第2編 控訴(372条~404条)
    第3編 上告(405条~418条)
    第4編 抗告(419条~434条)

    第4編 再審(435条~453条)

    第5編 非常上告(454条~460条)

    第6編 略式手続(461条~470条)

    第7編 裁判の執行(471条~507条)

    用語索引
    判例索引

    論文マテリアル
    ・接見指定の適法性
    ・勾留請求が認められるか
    ・222条、110条の令状の呈示時期
    ・令状を呈示しようとしたら被疑者が逃亡してしまった場合
    ・令状を呈示しようとしたら被疑者が令状を破り捨てた場合・・・ほか

同シリーズの書籍をまとめて購入する

一緒にカートに入れる書籍をチェックしてください。