TAC出版
税理士受験シリーズ 2018年度版 消費税法 完全無欠の総まとめ
税理士
完全無欠の総まとめ
税理士 消費税法
2018年度版
定価 1,760円（本体価格＋税）
会員価格
1,496円(本体価格+税)
【いつでも、どこでも、学習できる!消費税法総まとめはコレ】
「資格の学校」TACが贈る、税理士消費税法の要点整理テキストの決定版!
***【本書のダウンロード版(書名左上に「ダウンロード版」と記載されています)をご購入の際は、必ずご確認ください】***
※ダウンロード版は配送する商品ではなく、ご入金後すぐにご利用いただけます。
※ご購入の前に、ご使用される機器で閲覧することが可能か、無料sample版(商品画像の下にボタンがあります) をダウンロードしてご確認ください。
※ダウンロード版は、サイバーブックストア会員様のみご購入いただけます。
※お支払い方法は、クレジットカード・コンビニ先払いとなります。
※データはZIP形式で圧縮されていますので、ダウンロード後、解凍してご使用ください。
※各機器の操作方法、ダウンロード手順についてはサポートしておりません。
※PDF版は、SONY電子書籍リーダーは対応していません。詳細は推奨環境をご確認ください。
※ご利用の回線によっては、商品のダウンロードにかなりの時間を要する場合があります。
※再ダウンロードは、「購入履歴・配送状況」画面の「ご注文の詳細」から、初回ダウンロード日より7日間可能です。
《ご注意》
本書の全部または一部を、著作権者ならびにTAC株式会社に無断で、複製(コピー)、転載、改ざん、公衆送信(ホームページなどに掲載すること[送信可能化]を含む)することを禁じます。万一上記など著作権法に抵触する行為をすると処罰されますので、取扱いに十分ご注意ください。
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《ご注意》
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書籍コード番号： 007357
奥付日付： 2017-11-10
ページ数： 202 ページ
判型： B6変
刷り色： 2C
ISBNコード： 9784813273578
別冊： 赤シート
書籍内容
※2019年度版は、11月刊行予定です。
いつでも、どこでも、学習できる!
資格の学校・TACが贈る、税理士試験消費税法対策の要点整理テキストの決定版!
実績抜群の資格の学校・TACで使用している各種教材の内容をコンパクトにまとめた、税理士試験消費税法対策の要点整理テキストです。
合格ノウハウが凝縮されているので、重要ポイントの整理に大変有効!
いつでもどこでも学習でき、重要項目を隠して覚えられる便利な赤シート付きです。
【本書の特長】
1.各項目に、税理士試験での出題度を3段階で明示しています。
出題頻度の高い項目から学習するなど、学習計画に役立てられます。
2.各項目の最初に「学習のポイント」として、要点を提示しています。
初めて学ぶ人でも効率よく学習が進められます。
3.各ポイントごとに例題を設けているので、手軽に持ち歩ける問題集としても活用することができます。
4.各項目の最初のページに、学習の進捗を確認できる「学習度チェック」が付いています。
5.知識に欠落がないか、弱点はないかを、赤シートを使って確認可能です。
【改訂内容】
*2017年(平成29年)9月現在の税制改正に対応
*旧「テーマ0 平成27年改正点」を、「テーマ36 国境を越えた役務の提供に係る課税の見直し」として、掲載位置を変更
*試験傾向に合わせた内容(解説等)の一部見直し
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら
資格の学校・TACが贈る、税理士試験消費税法対策の要点整理テキストの決定版!
実績抜群の資格の学校・TACで使用している各種教材の内容をコンパクトにまとめた、税理士試験消費税法対策の要点整理テキストです。
合格ノウハウが凝縮されているので、重要ポイントの整理に大変有効!
いつでもどこでも学習でき、重要項目を隠して覚えられる便利な赤シート付きです。
【本書の特長】
1.各項目に、税理士試験での出題度を3段階で明示しています。
出題頻度の高い項目から学習するなど、学習計画に役立てられます。
2.各項目の最初に「学習のポイント」として、要点を提示しています。
初めて学ぶ人でも効率よく学習が進められます。
3.各ポイントごとに例題を設けているので、手軽に持ち歩ける問題集としても活用することができます。
4.各項目の最初のページに、学習の進捗を確認できる「学習度チェック」が付いています。
5.知識に欠落がないか、弱点はないかを、赤シートを使って確認可能です。
【改訂内容】
*2017年(平成29年)9月現在の税制改正に対応
*旧「テーマ0 平成27年改正点」を、「テーマ36 国境を越えた役務の提供に係る課税の見直し」として、掲載位置を変更
*試験傾向に合わせた内容(解説等)の一部見直し
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら
目次
はじめに
本書の特長と使い方
1 消費税の概要
2 課税の対象
3 非課税取引
4 免税取引
5 課税標準及び税率
6 納税義務者の原則
7 小規模事業者に係る納税義務の免除
8 課税事業者の選択
9 前年等の課税売上高による特例
10 相続があった場合の納税義務の免除の特例
11 合併があった場合の納税義務の免除の特例
12 会社分割があった場合の納税義務の免除の特例
13 新設法人の納税義務の免除の特例
14 特定新規設立法人の納税義務の免除の特例
15 高額特定資産を取得した場合の納税義務の免除の特例
16 課税期間
17 資産の譲渡等の時期
18 仕入れに係る消費税額の控除(その1)
19 仕入れに係る消費税額の控除(その2)
20 仕入れに係る消費税額の控除(その3)
21 売上げに係る対価の返還等
本書の特長と使い方
1 消費税の概要
2 課税の対象
3 非課税取引
4 免税取引
5 課税標準及び税率
6 納税義務者の原則
7 小規模事業者に係る納税義務の免除
8 課税事業者の選択
9 前年等の課税売上高による特例
10 相続があった場合の納税義務の免除の特例
11 合併があった場合の納税義務の免除の特例
12 会社分割があった場合の納税義務の免除の特例
13 新設法人の納税義務の免除の特例
14 特定新規設立法人の納税義務の免除の特例
15 高額特定資産を取得した場合の納税義務の免除の特例
16 課税期間
17 資産の譲渡等の時期
18 仕入れに係る消費税額の控除(その1)
19 仕入れに係る消費税額の控除(その2)
20 仕入れに係る消費税額の控除(その3)
21 売上げに係る対価の返還等
22 特定課税仕入れに係る対価の返還等
23 貸倒れ
24 仕入れに係る対価の返還等
25 非課税資産の輸出等
26 課税売上割合の著しい変動
27 調整対象固定資産の転用
28 棚卸資産に係る消費税額の調整
29 特定収入に係る仕入税額の特例
30 簡易課税制度
31 確定申告制度
32 還付を受けるための申告制度
33 中間申告制度
34 引取りの申告制度
35 納税地
36 国境を越えた役務の提供に係る課税の見直し
索引
23 貸倒れ
24 仕入れに係る対価の返還等
25 非課税資産の輸出等
26 課税売上割合の著しい変動
27 調整対象固定資産の転用
28 棚卸資産に係る消費税額の調整
29 特定収入に係る仕入税額の特例
30 簡易課税制度
31 確定申告制度
32 還付を受けるための申告制度
33 中間申告制度
34 引取りの申告制度
35 納税地
36 国境を越えた役務の提供に係る課税の見直し
索引
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