TAC出版
究極の会計学理論集 日商簿記1級 全経上級対策 第6版
日商簿記1級
究極の仕訳集・理論集
定価 1,760円（本体価格＋税）
会員価格
1,496円(本体価格+税)
【会計諸規則・基準の重要ポイントを穴埋め方式で完全マスター】
○×式の過去問題も豊富に用意!
○×式の過去問題も豊富に用意!
書籍コード番号： 111015
奥付日付： 2024-02-26
ページ数： 496 ページ
判型： B6変
刷り色： 2C
ISBNコード： 9784300110157
別冊： 赤シート
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書籍内容
ハンディサイズ+赤シートで、いつでもどこでも理論を整理!
日商1級や全経上級の受験対策用に作成された「会計学」の補助教材です。
ハンディサイズながら、会計学の重要論点をほとんど網羅しており、「正誤問題」と「会計基準」のどちらにも対応できるようになります。
○×式の過去問題は、見開きのページ構成によって、実力のチェックと苦手論点の確認が同時に可能。
会計基準は、付録の赤シートを使うことで、穴埋め形式の演習としても使用できます。
≪本書の特徴≫
1. 「第1部 正誤問題編」は、学習しやすいよう論点ごとに14のテーマに分類
2. 試験における重要度を★★★(非常に高い)/★★☆(高い)/★☆☆(普通)3段階で表示しました
3. ○×式の過去問題は見開きのページ構成なので、実力のチェックと苦手論点の確認が同時に可能です
4. 「第2部 会計基準編」は、付録の赤シートを使うことで、穴埋め形式の演習としても使用できます
5.新基準に関連する変更内容は色線で囲み分かりやすく表示しています。
【旧版からの改訂内容】
正誤問題編:最新の傾向にあわせ、問題の追加
会計基準編:改定基準の追加(「会計上の見積りの開示に関する会計基準、法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準、取締役の報酬等として株式を無償交付する取引に関する取扱い」などを追加)
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら
日商1級や全経上級の受験対策用に作成された「会計学」の補助教材です。
ハンディサイズながら、会計学の重要論点をほとんど網羅しており、「正誤問題」と「会計基準」のどちらにも対応できるようになります。
○×式の過去問題は、見開きのページ構成によって、実力のチェックと苦手論点の確認が同時に可能。
会計基準は、付録の赤シートを使うことで、穴埋め形式の演習としても使用できます。
≪本書の特徴≫
1. 「第1部 正誤問題編」は、学習しやすいよう論点ごとに14のテーマに分類
2. 試験における重要度を★★★(非常に高い)/★★☆(高い)/★☆☆(普通)3段階で表示しました
3. ○×式の過去問題は見開きのページ構成なので、実力のチェックと苦手論点の確認が同時に可能です
4. 「第2部 会計基準編」は、付録の赤シートを使うことで、穴埋め形式の演習としても使用できます
5.新基準に関連する変更内容は色線で囲み分かりやすく表示しています。
【旧版からの改訂内容】
正誤問題編:最新の傾向にあわせ、問題の追加
会計基準編:改定基準の追加(「会計上の見積りの開示に関する会計基準、法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準、取締役の報酬等として株式を無償交付する取引に関する取扱い」などを追加)
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら
目次
はじめに
本書の使い方
第1部 正誤問題編
テーマ1 一般原則
テーマ2 損益計算書原則
テーマ3 貸借対照表原則
テーマ4 収益の認識
テーマ5 棚卸資産
テーマ6 金銭債権・有価証券
テーマ7 有形固定資産・リース取引
テーマ8 無形固定資産・繰延資産・研究開発費等
テーマ9 引当金・社債
テーマ10 純資産(資本)
テーマ11 デリバティブ取引・外貨換算会計
テーマ12 税効果会計
テーマ13 連結会計等
テーマ14 キャッシュ・フロー計算書・中間財務諸表
本書の使い方
第1部 正誤問題編
テーマ1 一般原則
テーマ2 損益計算書原則
テーマ3 貸借対照表原則
テーマ4 収益の認識
テーマ5 棚卸資産
テーマ6 金銭債権・有価証券
テーマ7 有形固定資産・リース取引
テーマ8 無形固定資産・繰延資産・研究開発費等
テーマ9 引当金・社債
テーマ10 純資産(資本)
テーマ11 デリバティブ取引・外貨換算会計
テーマ12 税効果会計
テーマ13 連結会計等
テーマ14 キャッシュ・フロー計算書・中間財務諸表
第2部 会計基準編
1 企業会計原則
2 財務会計の概念フレームワーク
3 貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
4 株主資本等変動計算書に関する会計基準
5 会計方針の開示,会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
6 会計上の見積りの開示に関する会計基準
7 棚卸資産の評価に関する会計基準
8 時価の算定に関する会計基準
9 収益認識に関する会計基準
10 金融商品に関する会計基準
11 固定資産の減損に係る会計基準
12 資産除去債務に関する会計基準
13 賃貸等不動産の時価等の開示に関する会計基準
14 リース取引に関する会計基準
15 研究開発費等に係る会計基準
16 退職給付に関する会計基準
17 自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準
18 ストック・オプション等に関する会計基準
19 取締役の報酬等として株式を無償交付する取引に関する取扱い
20 1株当たり当期純利益に関する会計基準
21 外貨建取引等会計処理基準
22 法人税,住民税及び事業税等に関する会計基準
23 税効果会計に係る会計基準
24 企業結合に関する会計基準
25 事業分離等に関する会計基準
26 連結財務諸表に関する会計基準
27 持分法に関する会計基準
28 包括利益の表示に関する会計基準
29 連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
30 セグメント情報等の開示に関する会計基準
31 中間連結財務諸表作成基準
32 中間財務諸表作成基準
33 四半期財務諸表に関する会計基準
〈検定試験施行予定日〉
1 企業会計原則
2 財務会計の概念フレームワーク
3 貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
4 株主資本等変動計算書に関する会計基準
5 会計方針の開示,会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
6 会計上の見積りの開示に関する会計基準
7 棚卸資産の評価に関する会計基準
8 時価の算定に関する会計基準
9 収益認識に関する会計基準
10 金融商品に関する会計基準
11 固定資産の減損に係る会計基準
12 資産除去債務に関する会計基準
13 賃貸等不動産の時価等の開示に関する会計基準
14 リース取引に関する会計基準
15 研究開発費等に係る会計基準
16 退職給付に関する会計基準
17 自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準
18 ストック・オプション等に関する会計基準
19 取締役の報酬等として株式を無償交付する取引に関する取扱い
20 1株当たり当期純利益に関する会計基準
21 外貨建取引等会計処理基準
22 法人税,住民税及び事業税等に関する会計基準
23 税効果会計に係る会計基準
24 企業結合に関する会計基準
25 事業分離等に関する会計基準
26 連結財務諸表に関する会計基準
27 持分法に関する会計基準
28 包括利益の表示に関する会計基準
29 連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
30 セグメント情報等の開示に関する会計基準
31 中間連結財務諸表作成基準
32 中間財務諸表作成基準
33 四半期財務諸表に関する会計基準
〈検定試験施行予定日〉
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