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早稲田経営出版
司法書士 2015年版 竹下流過去問攻略 分析&演習 II (午後の部)
司法書士
スタンダードシステム パーフェクト過去問題集
2015年度版
定価 3,520円(本体価格+税)
会員価格
2,992円(本体価格+税)
【会社法の一部改正に対応!】本試験の午前の部(民訴法・民執法・民保法・
司法書士法・供託法・不登法と商登法の択一式、記述式)の、過去5年分の
本試験問題と解説を収録! 問題は年度ごとに取り外せる別冊方式です
司法書士法・供託法・不登法と商登法の択一式、記述式)の、過去5年分の
本試験問題と解説を収録! 問題は年度ごとに取り外せる別冊方式です
書籍コード番号: 053930
奥付日付: 2014-10-18
ページ数: 416 ページ
判型: A5
刷り色: 2C
ISBNコード: 9784847139307
別冊: 問題・答案用紙(302ページ分・各年度抜き取り式)
書籍内容
※2016年版は、10月刊行予定です
【会社法の一部改正に対応!】
本試験の午後の部の科目(民訴法・民執法・民保法・司法書士法・供託法
・不登法と商登法の択一式、記述式)を収録。
問題は取り外しOK! 現行の法改正に合わせているので、
『過去の本試験にきわめて類似した模擬試験』としても利用できます!
第1部では、過去10年分の出題傾向を科目ごとに分析。
受験対策をとるうえで重要な、「どのような出題がされたのか」がわかります。
第2部では、過去5年分(平成22年度〜平成26年度)の本試験問題と解説を収録。
過去問を年度別に解くことで、時間配分及び本試験の出題の流れを知り、
平成27年度の本試験において出題される問題をより正確に予想できます。
★会社法の一部改正に対応!★
※施行日が未定のため、記載方法に下記のような工夫を施しています。
◆商法の問題で、法改正が関係する問題については、
「*」マークをつけて、改正法によるとどうなるのかを示しています。
◆商法の解説で、法改正が関係する箇所には「*」マークをつけ、
「改正」という囲みを設けて、改正法によった場合の解説を付しています。
【本書の特徴《問題編》】
問題が年度ごとに取り外せる「別冊方式」となっています。
過去の本試験問題の実戦的な演習に最適です。
【本書の特徴《解説編》】
1.選択肢ごとの正誤等の判断の根拠となる事項を
「正解へのアプローチ」として掲載しています。
2.著者独自のデータから、各問に合格者の「推定正答率」や「重要度」を付しています。
3.特に注意を要すると考えられる事項については、知識の整理に役立つ
「関連事項」を掲載しています。
4.各問ごとに「講評等」として、その問に対するコメントを収録。
復習する際の参考にしてください。
本試験の午後の部の科目(民訴法・民執法・民保法・司法書士法・供託法
・不登法と商登法の択一式、記述式)を収録。
問題は取り外しOK! 現行の法改正に合わせているので、
『過去の本試験にきわめて類似した模擬試験』としても利用できます!
第1部では、過去10年分の出題傾向を科目ごとに分析。
受験対策をとるうえで重要な、「どのような出題がされたのか」がわかります。
第2部では、過去5年分(平成22年度〜平成26年度)の本試験問題と解説を収録。
過去問を年度別に解くことで、時間配分及び本試験の出題の流れを知り、
平成27年度の本試験において出題される問題をより正確に予想できます。
★会社法の一部改正に対応!★
※施行日が未定のため、記載方法に下記のような工夫を施しています。
◆商法の問題で、法改正が関係する問題については、
「*」マークをつけて、改正法によるとどうなるのかを示しています。
◆商法の解説で、法改正が関係する箇所には「*」マークをつけ、
「改正」という囲みを設けて、改正法によった場合の解説を付しています。
【本書の特徴《問題編》】
問題が年度ごとに取り外せる「別冊方式」となっています。
過去の本試験問題の実戦的な演習に最適です。
【本書の特徴《解説編》】
1.選択肢ごとの正誤等の判断の根拠となる事項を
「正解へのアプローチ」として掲載しています。
2.著者独自のデータから、各問に合格者の「推定正答率」や「重要度」を付しています。
3.特に注意を要すると考えられる事項については、知識の整理に役立つ
「関連事項」を掲載しています。
4.各問ごとに「講評等」として、その問に対するコメントを収録。
復習する際の参考にしてください。
目次
はしがき
本書の特徴・使用方法など
凡例
第1部 出題傾向の分析(平成17年度〜26年度)
1 民事訴訟法・民事執行法・民事保全法
2 司法書士法
3 供託法
4 不動産登記法の択一式
5 商業登記法の択一式
6 不動産登記法の記述式
7 商業登記法の記述式
本書の特徴・使用方法など
凡例
第1部 出題傾向の分析(平成17年度〜26年度)
1 民事訴訟法・民事執行法・民事保全法
2 司法書士法
3 供託法
4 不動産登記法の択一式
5 商業登記法の択一式
6 不動産登記法の記述式
7 商業登記法の記述式
第2部 解説編(平成22年度〜26年度)
・平成22年度
出題テーマ一覧
平成22年度の合格基準点
・平成23年度
多肢択一式問題得点別員数表
出題テーマ一覧
平成23年度の合格基準点
・平成24年度
多肢択一式問題得点別員数表
出題テーマ一覧
平成24年度の合格基準点
・平成25年度
多肢択一式問題得点別員数表
出題テーマ一覧
平成25年度の合格基準点
・平成26年度
多肢択一式問題得点別員数表
出題テーマ一覧
平成26年度の合格基準点
別冊 問題編
平成22年度 問題・答案用紙
平成23年度 問題・答案用紙
平成24年度 問題・答案用紙
平成25年度 問題・答案用紙
平成26年度 問題・答案用紙
・平成22年度
出題テーマ一覧
平成22年度の合格基準点
・平成23年度
多肢択一式問題得点別員数表
出題テーマ一覧
平成23年度の合格基準点
・平成24年度
多肢択一式問題得点別員数表
出題テーマ一覧
平成24年度の合格基準点
・平成25年度
多肢択一式問題得点別員数表
出題テーマ一覧
平成25年度の合格基準点
・平成26年度
多肢択一式問題得点別員数表
出題テーマ一覧
平成26年度の合格基準点
別冊 問題編
平成22年度 問題・答案用紙
平成23年度 問題・答案用紙
平成24年度 問題・答案用紙
平成25年度 問題・答案用紙
平成26年度 問題・答案用紙
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