TAC出版
2024年度版 みんなが欲しかった! 税理士 財務諸表論の教科書&問題集 (5) 理論編
税理士
テキスト&問題集一体型
税理士 財務諸表論
2024年度版
定価 3,410円（本体価格＋税）
会員価格
3,069円(本体価格+税)
多くの合格者を輩出してきたTACの税理士完全合格メソッドを書籍化!
効果的に学習できる教科書&問題集一体型です!
「みんなが欲しかった!税理士 財務諸表論」シリーズの理論を集約。
スキマ時間を有効活用できるのはこの1冊!
スキマ時間に利用可能な1冊。
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書籍コード番号： 110696
奥付日付： 2023-09-14
ページ数： 448 ページ
判型： A5
刷り色： 2C
ISBNコード： 9784300106969
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書籍内容
【効果的に学習できる教科書&問題集一体型!】
多くの合格者を輩出してきたTACの税理士完全合格メソッドを書籍化!
「みんなが欲しかった!税理士 財務諸表論」シリーズ全4冊の理論が集約されています!
30年を超える長年の受験指導実績にもとづくTAC式の税理士試験完全合格メソッドを、「教科書&問題集」としてお手元にお届けします!
膨大な学習範囲から合格に必要な論点をピックアップし、テキストのエッセンスを凝縮して再構築。
まさに「みんなが欲しかった」税理士の教科書に仕上がっています。
独学でも学習しやすいように随所に工夫をいれていますので、日商2級レベルの税理士初学者の方も、スムーズに学習可能です!
税理士試験財務諸表論の理論問題対策の理論集です。
《本書の特長》
1.本試験で出る問題だけに絞り込んだ前半と、重要会計基準をまとめた後半からなる二部構成
本試験で出る問題だけに絞り込んだ前半と、重要会計基準をまとめた後半からなります。
前半では、「静態論と動態論」「収益費用・資産負債アプローチ」など、代表的な論点について、「Q&A → ポイント図解+キーワード → 関連基準」の順にまとめており、
他の理論集にありがちな、単なる理論を網羅したものとは一線を画しています。
ビジュアル的に見せることにより、メリハリの利いた学習を実現し、論点の本質を理解し考えながら理論をスムーズにインプットしていくことができます。
後半は、本試験で頻出の穴埋め問題に対応しています。
膨大な会計基準の中から、最重要のものをピックアップしているので、効率を重視した学習が可能です。
★前半と後半は「関連基準」を通じてリンクしており、常に基準全体を意識しながらの学習が可能です!★
2.重要語句も逃さずチェックできる!
1冊を通じて、キーワードは色文字となっており、メリハリをつけたインプット学習が可能で、重要語句も逃さずチェックできます!
3.シリーズ全4冊の理論が集約!理論対策において、スキマ時間を最大限活かせる!
「みんなが欲しかった!税理士 財務諸表論」シリーズ全4冊の理論が集約されており、繰り返し学習が必須の税理士試験財務諸表論の理論対策において、
スキマ時間に利用可能な1冊となっています。
【改訂内容】
・Theme02損益会計に、下記の章を追加
23 収益認識に関する会計基準の概要
24 顧客との契約の識別(ステップ1)
25 履行義務の識別(ステップ2)
26 取引価格の算定(ステップ3)
27 取引価格の配分(ステップ4)
28 収益の認識(ステップ5)
29 本人と代理人
30 契約資産と契約負債
31 財務諸表の注記
32 工事契約(収益認識に関する会計基準)
・前付の試験情報等を最新のものに修正
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
→お問合せフォームはこちら
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税理士試験財務諸表論の理論問題対策の理論集です。
《本書の特長》
1.本試験で出る問題だけに絞り込んだ前半と、重要会計基準をまとめた後半からなる二部構成
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前半では、「静態論と動態論」「収益費用・資産負債アプローチ」など、代表的な論点について、「Q&A → ポイント図解+キーワード → 関連基準」の順にまとめており、
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ビジュアル的に見せることにより、メリハリの利いた学習を実現し、論点の本質を理解し考えながら理論をスムーズにインプットしていくことができます。
後半は、本試験で頻出の穴埋め問題に対応しています。
膨大な会計基準の中から、最重要のものをピックアップしているので、効率を重視した学習が可能です。
★前半と後半は「関連基準」を通じてリンクしており、常に基準全体を意識しながらの学習が可能です!★
2.重要語句も逃さずチェックできる!
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【改訂内容】
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23 収益認識に関する会計基準の概要
24 顧客との契約の識別(ステップ1)
25 履行義務の識別(ステップ2)
26 取引価格の算定(ステップ3)
27 取引価格の配分(ステップ4)
28 収益の認識(ステップ5)
29 本人と代理人
30 契約資産と契約負債
31 財務諸表の注記
32 工事契約(収益認識に関する会計基準)
・前付の試験情報等を最新のものに修正
※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
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目次
はじめに
本書を使った税理士試験の合格法
税理士試験について
THEME01 総 論
01 財務会計とは
02 静態論と動態論
03 収益費用・資産負債アプローチ
04 会計公準
05 真実性の原則
06 正規の簿記の原則・重要性の原則
07 資本取引・損益取引区別の原則
08 明瞭性の原則・継続性の原則
09 保守主義の原則・単一性の原則
10 財務報告の目的・会計情報の質的特性(1)
11 会計情報の質的特性(2)
12 財務諸表の構成要素
13 概念フレームワークにおける包括利益・純利益
14 事業投資と金融投資、実現と実現可能
15 当期業績主義と包括主義
THEME02 損益会計
16 損益計算書の作成原則
17 期間損益計算
18 貸借対照表の作成原則
19 注記表の概要
20 現金主義会計と発生主義会計
21 収益の認識(企業会計原則)
22 収益・費用の測定(企業会計原則)
23 収益認識に関する会計基準の概要
24 顧客との契約の識別(ステップ1)
25 履行義務の識別(ステップ2)
26 取引価格の算定(ステップ3)
27 取引価格の配分(ステップ4)
28 収益の認識(ステップ5)
29 本人と代理人
30 契約資産と契約負債
31 財務諸表の注記
32 工事契約(収益認識に関する会計基準)
33 リスクからの解放・工事損失引当金
34 税効果会計の目的
35 繰延法・資産負債法
36 一時差異・永久差異
37 繰延税金資産・繰延税金負債
38 繰延税金資産の回収可能性
39 税効果会計
THEME03 資産会計
40 資産の分類
41 原価主義の原則
42 割引現価主義
43 金融資産・金融負債の発生の認識
44 金融資産・金融負債の消滅の認識
45 金融資産・金融負債の評価
46 売買目的有価証券・満期保有目的の債券
47 関係会社株式・その他有価証券
48 デリバティブ取引
49 ヘッジ会計
50 棚卸資産の範囲・取得原価
51 棚卸資産の費用配分
52 棚卸資産の評価(1)
53 棚卸資産の評価(2)
54 有形固定資産の取得原価
55 減価償却の意義・目的・効果
56 固定資産の応用論点
57 減価償却の方法
58 リースの分類と判定
59 リース資産・リース債務
60 減損会計の流れ・特徴
61 減損会計の兆候・認識・測定
62 固定資産の減損・グルーピング
63 研究開発費
64 ソフトウェア
65 繰延資産(1)
66 繰延資産(2)
本書を使った税理士試験の合格法
税理士試験について
THEME01 総 論
01 財務会計とは
02 静態論と動態論
03 収益費用・資産負債アプローチ
04 会計公準
05 真実性の原則
06 正規の簿記の原則・重要性の原則
07 資本取引・損益取引区別の原則
08 明瞭性の原則・継続性の原則
09 保守主義の原則・単一性の原則
10 財務報告の目的・会計情報の質的特性(1)
11 会計情報の質的特性(2)
12 財務諸表の構成要素
13 概念フレームワークにおける包括利益・純利益
14 事業投資と金融投資、実現と実現可能
15 当期業績主義と包括主義
THEME02 損益会計
16 損益計算書の作成原則
17 期間損益計算
18 貸借対照表の作成原則
19 注記表の概要
20 現金主義会計と発生主義会計
21 収益の認識(企業会計原則)
22 収益・費用の測定(企業会計原則)
23 収益認識に関する会計基準の概要
24 顧客との契約の識別(ステップ1)
25 履行義務の識別(ステップ2)
26 取引価格の算定(ステップ3)
27 取引価格の配分(ステップ4)
28 収益の認識(ステップ5)
29 本人と代理人
30 契約資産と契約負債
31 財務諸表の注記
32 工事契約(収益認識に関する会計基準)
33 リスクからの解放・工事損失引当金
34 税効果会計の目的
35 繰延法・資産負債法
36 一時差異・永久差異
37 繰延税金資産・繰延税金負債
38 繰延税金資産の回収可能性
39 税効果会計
THEME03 資産会計
40 資産の分類
41 原価主義の原則
42 割引現価主義
43 金融資産・金融負債の発生の認識
44 金融資産・金融負債の消滅の認識
45 金融資産・金融負債の評価
46 売買目的有価証券・満期保有目的の債券
47 関係会社株式・その他有価証券
48 デリバティブ取引
49 ヘッジ会計
50 棚卸資産の範囲・取得原価
51 棚卸資産の費用配分
52 棚卸資産の評価(1)
53 棚卸資産の評価(2)
54 有形固定資産の取得原価
55 減価償却の意義・目的・効果
56 固定資産の応用論点
57 減価償却の方法
58 リースの分類と判定
59 リース資産・リース債務
60 減損会計の流れ・特徴
61 減損会計の兆候・認識・測定
62 固定資産の減損・グルーピング
63 研究開発費
64 ソフトウェア
65 繰延資産(1)
66 繰延資産(2)
THEME04 負債会計
67 負債の分類・評価
68 引当金の計上根拠
69 引当金の分類
70 修繕引当金
71 貸倒見積高の算定
73 退職給付の総論
74 退職給付会計
75 数理計算上の差異
76 過去勤務費用
77 資産除去債務の総論
78 資産除去債務の会計処理
79 資産除去債務に対応する除去費用と割引率
THEME05 純資産会計
80 純資産の表示
81 株主資本等変動計算書
82 株主資本の区分表示
83 計数の変動
84 自己株式
85 自己株式の無償取得・付随費用
86 ストック・オプション
87 新株予約権付社債
THEME06 構造論点・その他
88 会計上の変更と誤謬の訂正の概要
89 会計上の見積りの変更
90 外貨建取引(一取引基準・二取引基準)
91 決算時における外貨換算の方法
92 外貨建金銭債権債務・外貨建有価証券
93 企業結合の考え方
94 共同支配企業・共通支配下の取引
95 のれん・負ののれん
96 事業分離
97 被結合企業の株主の会計処理
98 連結財務諸表作成の一般原則
99 連結基礎概念
100 持分法
101 四半期財務諸表
102 包括利益計算書
103 キャッシュ・フロー計算書(1)
104 キャッシュ・フロー計算書(2)
会計基準
01 企業会計原則、企業会計原則注解
02 外貨建取引等会計処理基準
03 連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
04 研究開発費等に係る会計基準
05 税効果会計に係る会計基準および一部改正
06 固定資産の減損に係る会計基準
07 自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準
08 貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
09 株主資本等変動計算書に関する会計基準
10 事業分離等に関する会計基準
11 ストック・オプション等に関する会計基準
12 棚卸資産の評価に関する会計基準
13 金融商品に関する会計基準
14 四半期財務諸表に関する会計基準
15 リース取引に関する会計基準
16 持分法に関する会計基準
17 資産除去債務に関する会計基準
18 企業結合に関する会計基準
19 連結財務諸表に関する会計基準
20 会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
21 包括利益の表示に関する会計基準
22 退職給付に関する会計基準
23 収益認識に関する会計基準
24 繰延資産の会計処理に関する当面の取扱い
25 企業会計原則と関係諸法令との調整に関する連続意見書
26 会社計算規則
27 財務会計の概念フレームワーク
67 負債の分類・評価
68 引当金の計上根拠
69 引当金の分類
70 修繕引当金
71 貸倒見積高の算定
73 退職給付の総論
74 退職給付会計
75 数理計算上の差異
76 過去勤務費用
77 資産除去債務の総論
78 資産除去債務の会計処理
79 資産除去債務に対応する除去費用と割引率
THEME05 純資産会計
80 純資産の表示
81 株主資本等変動計算書
82 株主資本の区分表示
83 計数の変動
84 自己株式
85 自己株式の無償取得・付随費用
86 ストック・オプション
87 新株予約権付社債
THEME06 構造論点・その他
88 会計上の変更と誤謬の訂正の概要
89 会計上の見積りの変更
90 外貨建取引(一取引基準・二取引基準)
91 決算時における外貨換算の方法
92 外貨建金銭債権債務・外貨建有価証券
93 企業結合の考え方
94 共同支配企業・共通支配下の取引
95 のれん・負ののれん
96 事業分離
97 被結合企業の株主の会計処理
98 連結財務諸表作成の一般原則
99 連結基礎概念
100 持分法
101 四半期財務諸表
102 包括利益計算書
103 キャッシュ・フロー計算書(1)
104 キャッシュ・フロー計算書(2)
会計基準
01 企業会計原則、企業会計原則注解
02 外貨建取引等会計処理基準
03 連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準
04 研究開発費等に係る会計基準
05 税効果会計に係る会計基準および一部改正
06 固定資産の減損に係る会計基準
07 自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準
08 貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準
09 株主資本等変動計算書に関する会計基準
10 事業分離等に関する会計基準
11 ストック・オプション等に関する会計基準
12 棚卸資産の評価に関する会計基準
13 金融商品に関する会計基準
14 四半期財務諸表に関する会計基準
15 リース取引に関する会計基準
16 持分法に関する会計基準
17 資産除去債務に関する会計基準
18 企業結合に関する会計基準
19 連結財務諸表に関する会計基準
20 会計方針の開示、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準
21 包括利益の表示に関する会計基準
22 退職給付に関する会計基準
23 収益認識に関する会計基準
24 繰延資産の会計処理に関する当面の取扱い
25 企業会計原則と関係諸法令との調整に関する連続意見書
26 会社計算規則
27 財務会計の概念フレームワーク
税理士「2024年度版 みんなが欲しかった! 税理士 財務諸表論の教科書&問題集 (5) 理論編」の商品ページです。
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