2024年度版 みんなが欲しかった! 宅建士の教科書

【本書は、宅建士受験用テキストの歴史を変える「パッと見てわかるフルカラーテキスト」】
魔法のようによくわかる教科書で知識を習得、宅建士試験合格を目指しましょう!

:::本書の特長:::
シンプルで読みやすい「本文」
論点をやさしい言葉でわかりやすくまとめ、文字量をできる限り少なくしました。
「法律用語」はかみ砕いた表現を用いたり、補足説明をつけたりすることで、初学者でも理解しやすい解説を実現しています。

はじめに各セクションの全体像をチェック
各単元(セクション)のはじめに、その単元で学習する内容を視覚的にまとめたページを設けました。
はじめに論点の全体像をつかむことによって、学習効果がグンと高まります。

「板書」で理解を確実なものに
みんなが欲しかった!シリーズで大好評の「板書」を使って要点をスッキリまとめ、
フルカラーの図解やイラストを用いて、重要ポイントや分かりにくいポイントを徹底的に整理しました。
苦手な論点は「本文」とセットで学習しましょう。

「ひとこと」で合格に近づく
本文をより理解するためのヒントや用語の意味、応用知識など補足情報を「ひとこと」に掲載。
プラスアルファの知識で、一段と理解が深まります。

その場で問題演習できる「例題」
本文を読んで基本的な知識を身に付けたら、すぐに問題演習ができるように「例題」を豊富に設けました。
重要論点・頻出論点・ひっかけ等、受験生の実力アップに役立つ問題を厳選しています。

アイコンマークで迷わない
例題と本文の行き来や、学習済みの項目や後で詳しく学習する項目などアイコンでマーク。
書籍の中で迷いません。

写真を見て学ぶ「巻頭企画」
最初は理解しにくい「用途地域」と「補助的地域地区」について、現地の写真を見てイメージを膨らませることができます。

スマホアプリで学習がさらに便利に
いつでもどこでも学習できるスマホアプリを用意しました。本書に連動した無料の数字暗記対策用アプリのほか、さまざまなコンテンツを用意しています(アプリ内課金あり)
※2023年11月上旬よりサービス開始予定
※ご利用には書籍巻頭xviiiページをご確認ください。

【嬉しい仕様と特典】
★本文は、抜き取り可能な「3分冊」で持ち運びがラク!
宅建士のテキストは分厚くて重たいですよね。
分厚くて重たいなんて悩みはスッキリ解消!本書は、「宅建業法」「権利関係」「法令上の制限、税・その他」の3分冊に取り外し可能。
持ち運びや日々の学習に大変便利です。


★スマホ学習対応(無料)で例題をいつでも・どこでも問題演習ができる!
本書に掲載されている例題と問題練習用の「一問一答 基本問題」がスマホで確認できます。
移動時間やスキマ時間を使って、何度でも問題演習を繰り返しましょう。

※上記、スマホアプリとは異なります
※ご利用には書籍巻頭xviiページに記載のパスワードが必要です。

知識の定着を一層サポート!
「2024年度版 みんなが欲しかった! 宅建士の問題集 本試験論点別」とのご利用がオススメです!

☆★☆お得なセット販売(15%OFF)もございます☆★☆

【宅建士の教科書・問題集で合格を目指そう!】
step1『宅建士の教科書』(本書)をしっかりと読み込む!
2回は必ず読みきりましょう。法律独特の言い回しに慣れるといういみでも、複数回本を読むことが大切です。
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step2『宅建士の教科書』の例題を解く!
例題は本文と「セットでやる」ことが効果的です。例題はスマホ学習対応なので、通勤時間やスキマ時間をうまく活用すれば、しっかり学習を進められます。
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step3『宅建士の問題集』の論点別過去問をたくさん解く!
教科書と問題集は完全リンクしているので、解けなかったところは教科書の関連CHAPTERに戻ってしっかり復習しましょう。
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step4『宅建士の問題集』の最新過去問に挑戦!
問題集は最新過去問1回分がダウンロードできます。
本試験と同じ2時間で解いてみましょう。自己採点して、実力を客観的に分析し、得意分野・不得意分野を理解しましょう。

【書籍ご利用者様対象 法改正情報もしっかりサポート!】
宅建士本試験は、例年4月1日現在施行されている法令等に基づいて出題されます。
本書刊行後に施行が判明した法改正情報は、「サイバーブックストア」内「法改正情報」ページにてPDFを公開いたします。(2024年7月下旬公開予定)

TAC宅建士講座が作成した 『法律改正点レジュメ』公開!
【書籍連動ダウンロードサービス】
※ご利用には書籍巻頭xviiiページに記載のパスワードが必要です。(公開期間:2024年7月下旬～2024年度宅建士本試験終了まで)

■自分のペースで学習したいあなたにおススメ! 独学者の強い味方!


※本書を使用して講義・セミナー等を実施する場合には、小社宛許諾を求めてください。
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