情報処理

試験制度の沿革

情報処理技術者試験制度は、情報処理技術者の不足やプログラマ認定制度への要望を背景として、昭和44年に発足しました。以降、情報技術の進展や人材需要の変化を見据えて、試験制度·内容の革新を続けています。企業や教育機関等で幅広く普遍的に活用されており、これまでの累計で応募者は2,202万人、合格者は334万人に達しています。（令和4年度までの累計）

試験区分一覧

現行の試験区分一覧（平成29年度春期から）

試験スケジュール

令和5年4月より、情報セキュリティマネジメント試験と基本情報技術者試験が、通年随時実施に変更となりました。

自己のスキルアップ、能力レベルアップ

対象者別（IT利用者·ITエンジニア）、レベル別（エントリ·基本·応用·高度）、専門区分（９区分）に試験体系を構築しています。
下位の試験区分の合格を足掛かりに、より上位の試験区分を目指すことで、自身のスキルを一歩ずつ向上させることが可能です。
また、全ての試験区分で個人成績の照会や解答例等の情報提供を行っているので、合否だけでなく、自己の能力レベルの向上度合いを確認することもできます。

企業等の組織での活用

【ITエンジニアの評価に活用】
情報処理技術者試験が、基本·応用から専門分野別の試験区分まで、ITエンジニアのキャリアパスに沿った試験体系になっていることから、組織におけるIT人材育成に活用されています。
合格者に対して、資格手当·一時金などといった報奨金制度を設ける企業、採用の際に試験合格を考慮する企業があるなど、多くの企業が情報処理技術者試験を高く評価しています。

【組織の技術力の証明として活用】
情報処理技術者試験が、IT業界全体での共通的な評価指標となっていることや、公平な評価に資する国家試験であることを受け、システム開発案件等の発注の際、合格者のプロジェクトへの参画を求めるなど、情報処理技術者試験への取り組みを発注先選定の際に考慮している組織も数多くあり、技術力の証明としてアピールすることも可能です。